海外で働きたいと思ったことはありませんか？
私は、留学経験や海外旅行がかなり好きなことから、以前からとても興味がありました。
実は、海外で先生になる方法があるのです！
今日は、主な３つの方法について、お話ししていきたいと思います。
では、早速始めて行きましょう♪
①海外子女教育振興財団を通して応募する方法
海外には、親の仕事の都合などで、現地の学校で学んでいる子どもたちが、約2万人います。
その子どもたちは、現地の日本人学校に通うか、もしくは現地の学校に通いながら、日本人補修校などに通っています。
日本人学校は、日本の学校と教育の質が同じでなければならないため、日本の教員免許をもっている日本人が教師として働いています。
海外子女教育振興財団（Japan Overseas Educational Services)は、その名の通り、事情があり、海外で学ぶ子どもたちにも、日本で受ける教育と同等の教育が受けられるように、現地での学校探しなどをサポートする団体です。
この団体では、各国の日本人学校の教員も募集しています。
| 採用を行なっている団体 |
海外子女教育振興財団（Japan Overseas Educational Services) ホームページはこちら |
| 採用のスケジュール | 翌年4月採用：第一次募集 2021年6月28日〜2021年7月12日
翌年4月採用：第二次募集 2021年10月から順次 【採用試験内容】WEB適正検査、学校との面接、模擬授業に近い試験。 |
| 雇用形態 | 自治体や財団に採用ではなく、学校と直接雇用契約を結ぶ（小学部、中学部） |
| 雇用条件 | 【 任期 】 ２年以上。２～３年を目安とする。 【 給与・賞与 】 手取りで月額１５～３０万円以上相当の原則「現地通貨払い」。賞与は給与の１～２か月分以上。 【 住宅 】 学校負担による提供、または同等の住宅手当支給。 【 医療 】 医療保険または民間の任意保険へ加入。保険料は学校が全額～半額を負担。 【 旅費等 】 赴任・帰任時の支度金と航空券等の旅費を支給。 ※既婚者の場合、帯同ができない学校が多いので、要注意。 |
| 募集がある国 | 中国、インドネシア、フィリピン、ベトナム、マレーシアなど
※中国やベトナムが多め |
②公立学校教員の在外教育施設への教員派遣制度を利用する
これは、現在公立学校の教員として、働かれている方限定になってしまいますが、方法の１つとして、ご紹介します。
| 採用を行なっている団体 | 文部科学省 |
| 採用の流れ | 勤務校の校長による推薦→都道府県教育委員会内での選考→合格→研修→派遣 |
| 雇用形態 | 公立教員の地位を保持したまま、２年間の海外の在外教育施設への派遣
（勤務校での実績等により、最大２年延長可） |
| 雇用条件 | 【 任期 】 原則２年。 【 給与・賞与 】 公立教育公務員の給与に準じ、各種手当が支給される。 【 住宅 】 住宅手当の支給。 ※派遣を希望する公立教員によって主な生計を立てている場合、１８歳までの子、配偶者を帯同可。 |
| 募集がある国 | 中国、インドネシア、フィリピン、ベトナム、マレーシアなど
※中国やベトナムが多め |
③各日本人学校が行なっている採用試験を受験する
今までご紹介してきた２つに比べて、学校数が少ないです。
もしかしたら、このコロナ禍ということが影響しているのかもしれませんが、ご紹介しておきます。
| 採用を行なっている団体 | 一般財団法人 日本私学教育研究所 ホームページはこちら |
| 採用の流れ | ホームページから募集のある学校へ直接応募
【採用試験内容】※学校によって異なる （ある学校の例）第一次試験 書類選考 第二次試験 筆記試験（教科に関する内容） 第三次試験 面接試験 最終面接 |
| 雇用形態 | 講師から専任教諭としてまで、学校のよって様々 |
| 雇用条件 | 【 任期 】 １年から永久まであり 【 給与・賞与 】 学校によるが、日本の私立学校と同じ程度。 【 住宅 】 住宅支給、もしくは住宅手当等の支給。 ※学校により、雇用条件が異なるので要注意。中には、あまりよくない条件の学校もあり。 |
| 募集がある国 | アジアをはじめ、ヨーロッパ、アメリカなど多岐に渡る。 |
最後に
いかがでしたか。
やはり、単身で赴任しなければならない学校が多いですが、すごく興味がわいてきました。
行くなら、自分自身の英語のブラッシュアップも兼ねて、英語圏の日本人学校に行きたいです。
そこで子育てもできたら一石二鳥ですね！
